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総務省事業「『次世代学校ICT環境』の整備に向けた実証」に本学がSTEM教育を通じて協力(教育学部 野村泰朗准教授)

2017/10/30

総務省が実施するスマートスクール・プラットフォーム実証事業「『次世代学校ICT環境』の整備に向けた実証」において、株式会社ソニー・グローバルエデュケーションが実証団体候補として採択されました。同社が進める事業には、本学のSTEM教育研究センター(教育学部 野村泰朗准教授)及び川越市教育委員会も連携しており、今後川越市内の小中学校で、ICTによる効率的な学習方法などの実証試験を始めます。

総務省スマートスクール・プラットフォーム実証事業は、2020年代を見据え、学校現場におけるクラウド活用・データ活用の基盤となる次世代の学校ICT環境整備の在り方について、先端技術(EdTech)活用モデルにより実証を行うものとしています。例えば、AI、ブロックチェーン、ロボットの活用等を想定したモデルにより、学校現場における課題に関し、先端技術を利用することによる解決策について実証するものです。

本実証事業は、ブレンデッドラーニング(※)環境における効果的な学習方法、教員の負荷削減方法をブロックチェーン技術、AI技術を用いて実証するものです。オンライン学習におけるデータ管理にまつわる課題や教育分野でのブロックチェーン技術の有効性及び課題を洗い出し、AIによるオンライン学習支援や教員支援の有効性、学習評価の利用可能性を検証する計画です。

(※)ブレンデッドラーニング:対面学習とオンライン学習を組み合わせ、それぞれの特長を活かした統合的な学習をデザインするための理論

今回の実証授業で用いる予定のソニー・グローバルエデュケーションが開発し国内外で販売されているプログラミング教育教材“KOOV”

野村准教授が研究開発を進めているSTEM教育の考え方にもとづく中学校技術科「計測と制御」の実践授業の様子


埼玉大学の役割について

STEM教育研究センターでは、ロボット等のものづくり活動を通してプログラミング的思考力、論理的思考力を高め、主体的な問題解決力を育むSTEM教育の内容と方法について実践研究を続けています。これらの知見をベースに、同センターは、本事業において提案される人工知能、ブロックチェーン等先端情報技術を用いた新しい教育プラットフォームを有効に活用し、ブレンデッドな学びの場において、21世紀型学力を鑑みて教科を超えてSTEM的にダイナミックな学習者の学びを促進、支援できることを検証するための具体的な実証授業のカリキュラム開発や検証計画の監修を担当します。


野村准教授のコメント

教育学部 野村泰朗准教授

私どもがSTEM教育に関する実践研究を重ねる中でも、従来のペーパーテスト等の評価方法では捉えることが困難な学習者の学びのプロセスについて、いかに蓄積共有し、学びの支援やキャリアに生かすかが課題としてあります。

本事業で提案される人工知能、ブロックチェーンの技術を組み込んだ新しい教育プラットフォームにより、教員そして学習者自身が、よりよく学びの過程を捉え、学びに生かしていくことができる新しい可能性を実証的に検証できることを目指します。日本全国に発信できる、埼玉県川越市発の次世代教育支援プラットフォームモデルが開発できることを期待します。


【参考リンク】

「次世代学校ICT環境」の整備に向けた実証 について|総務省ウェブサイトこのリンクは別ウィンドウで開きます

STEM教育研究センターウェブサイトこのリンクは別ウィンドウで開きます

野村 泰朗(ノムラ タイロウ)|研究者総覧このリンクは別ウィンドウで開きます

野村研究室ウェブサイトこのリンクは別ウィンドウで開きます