１．試験の概要　　

　教員採用試験の内容としては、各県、市によって多少の違いはありますが、筆記試験、論文・作文、実技試験、面接試験、適性検査などで、これを一次と二次に分けて行っています。最近の傾向としては、筆記試験よりも実技や面接を重視する傾向にあります。

(1)筆記試験
　筆記試験は第一次試験で課せられ、一般教養、教職教養、専門教養の３部門からなります。
　一般教養は、自然科学、人文科学、社会科学の３分野について教員として最低限必要な一般知識の理解度を見るものです。
　教職教養は、教員として必要な教育に関する知識理解を見るもので、教育法規、教育原理、教育心理、教育史、学習指導要領などがあります。
　専門教養は、自分が教える教科、科目についての専門知識を見るもので、志望する校種、教科によってその内容は異なります。

(2)論文、作文試験
　筆記試験では、つかみにくい表現力、指導力、協調性、教職への熱意、人間性などについて評価するものです。
　テーマは、「理想の教師像」「教師の使命と責任」といった教師論に関するもの、学校教育、家庭教育のあり方を問うもの、登校拒否の児童、生徒の指導に関するものなど幅広いものです。字数制限800〜1500字、時間は50〜90分の範囲で行われています。

(3)実技試験
【小学校の場合】
　すべての県において、何らかの実技テストが行われています。
�@体育実技では、多くの県で水泳テストが実施され、距離は25メートルを泳がせる県がほとんどです。水泳以外の体育実技テストでは、鉄棒、マット、跳び箱等の器械運動や、ボール運動、陸上運動などの基礎的な運動を課す県が多くなっています。
�A音楽実技では、ピアノやオルガンの演奏、ピアノ等で伴奏しながらの歌唱などが行われています。
�B図画工作の実技では、スケッチ、デッサン、工作、水彩画などが行われています。

【中・高等学校の場合】
�@音楽、美術、保健体育、家庭、技術、書道などの教科では、すべての県で、何らかの実技テストが実施されています。
�A全受験者に対して体育テストを実施している県もあります。
�B英語では、近年実技テストを課す県が多くなっており、その内容は、スピーキング、ヒアリング、リーディング、グループディスカッション等です。

(4)面接試験
　従来は個人面接が主流でしたが、最近はこれに集団面接が加わっています。一次試験に集団面接を導入する県が増えていますが、これは学科による足切りに少しでも幅を持たせ、人物本意の選考を優先したいという採用側の意向のあらわれとみることができます。
　個人面接はすべての県が実施していますが、ほとんどが二次試験で行われています。一人10〜15分ぐらいかけて、志望動機、教育にかける情熱、最近の教育問題などについて問われます。
　集団面接は、ほぼ半数の県が一次試験で実施しています。県によっては、初めに１分程で自己ＰＲをさせたり、模擬授業や板書をさせたりするところもあります。
　多くは、与えられたテーマについて考えのまとまった人から挙手をして、指名を受けて発言するやり方と、受験者の中から司会者を選び、受験者同士が討論を行うという形式です。

(5)適性検査
　情緒の安定性、責任感、自制性、指導性、協調性、外向性、謙虚さなど、教育者としての性格特性について検査するものです。筆記試験や面接試験と異なり、ある程度客観的に、教員という職務に必要な要件を個人が備えているかどうか判定することにその特徴があります。
　検査方法は、クレペリン検査が最も多く、ＹＧ性格検査、ＭＭＰＩ検査を実施するところもあります。

２．試験対策　　このページのＴＯＰへ戻る

(1)実施状況を把握する
　自分の受験県については、常にアンテナを張っておき、より多くの情報を仕入れるようにすることです。いつごろ試験が実施され、その出題傾向はどんなものであるかについての情報は、多い分には決して困るものではありません。ポイントを絞って自分の学習を進めていくためにも、この種の情報は必要です。また、より具体的な学習プランを立てるのにも役立ちます。試験の内容は毎年変わるわけではありません。自分が受験する県の特徴を予めしっかりつかんでから始めることが重要です。

(2)実現可能な計画を立てる
　採用試験の範囲はかなり広範囲に及ぶため、学習は計画的に進める必要があります。せっかく意気込んで計画を立てても計画倒れに終わってしまっては意味がないので、実現可能な計画を立てることです。そのためにはまず、１ヶ月ごとに、自分の選択した教科を無理なく無駄なくこなせ、かつ自分の生活リズムに合った計画を立てるようにすることです。そして、最終的には１週間単位まで具体的な計画を立てるようにするとよいでしょう。柔軟で、余裕のある計画を立てることがポイントです。
　一つ注意しておきたいことは、教育実習期間はその準備などに忙殺されて、試験勉強の時間は取れないということです。この期間は予め学習計画から除外して考えておきましょう。さらに、定期試験や卒業論文などのことも、考慮に入れておく必要があります。

(3)自分の弱点を把握する
　具体的な試験対策を立てるためには、現時点での自分の得意、不得意分野を把握する必要があります。自分の弱点を知るには、例えば、過去に出題された試験問題などを実際に解いてみるとよいでしょう。それを踏まえた上で、何に重点を置いて学習を進めていくかを決めていく必要があります。

３．私立学校教員　　このページのＴＯＰへ戻る

(1)私立学校教員適性検査受験
　まず、都道府県の「私学協会」に問い合わせ、「私立学校教員適性検査」を受けることです。詳細については、各都道府県の私学協会に直接連絡して確認しましょう。（参考資料参照）
　なお、この検査は採用試験ではないので、合格、不合格の判定は行われません。採用権のある各私立学校が採用する場合の資料（「教員志望者名簿」に登録）としています。

(2)就職活動
�@教授の推薦
　私立学校は、それぞれ独自の校風や教育方針を持っているので、特殊な形で採用されることが多いです。従って、その私立学校とつながりのある教授の推薦は強力と言えます。学校によっては筆記試験を行うこともありますが、普通、面接試験だけというケースが多いようです。
�A求人票による応募
　私立学校から大学に送られてくる「求人票」によって応募してみるのも手です。ただこの場合、公募なので、筆記試験、面接試験の双方はまぬがれません。
�B個別訪問
　一般企業の会社訪問と同じで、自分に合致しそうな学校を選び、電話や手紙等で採用の有無を問い合わせ、アタックしてみます。訪問する場合は、事前にアポイントメントをとり、履歴書、成績証明書等は必ず持参しましょう。
�C私学協会の名簿に登載
　東京都の場合、「履歴書委託制度」というのがあって、都内の中、高校に就職を希望する者の履歴書を預かり、就職の窓口となっています。各県によっていろいろ実情が異なるので、各都道府県の私学協会に問い合わせてみるとよいでしょう。