大学院理工学研究科

連携先研究機関

独立行政法人 理化学研究所(略称:理研、RIKEN)

写真:独立行政法人 理化学研究所


 理研(理事長:野依良治)は、大正6年財団法人として発足し、昭和33年に科学技術庁所管の特殊法人となった。昭和38年に埼玉県和光市に移転し、平成15年に独立行政法人となり現在に至る。この間、物理学、化学、ライフサイエンスの諸分野とそれらの融合領域に関する所内研究所が、全国各地に多数設立されている。また、英国や米国にも研究施設を持つ、文字通り日本を代表する巨大研究機関の一つ。理研脳科学総合研究センターは和光本所敷地内に平成9年に開設された日本における脳科学の中心といえる研究所である。理工学研究科の理研からの連携教員は合計26名である。

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独立行政法人 産業技術総合研究所(略称:産総研、AIST)

写真:独立行政法人 産業技術総合研究所


 産総研(理事長:野間口有)は、その前身を明治時代に設立された地質調査所、電気試験所、工業試験所、中央度量衡検定所に遡ることができる。戦後、通産省工業技術院の研究所・試験所群に再編された後、昭和55年頃までにそれまでの在京研究所群が筑波学園都市に移転した。平成13年に経産省産業技術総合研究所に改称され、同年、独立行政法人となり現在に至る。産総研は、多岐にわたる分野の研究者集団の融合と創造性の発揮による研究活動を通じて、新たな技術シーズの創出、産業技術力の向上や新規産業の創出など、我が国の経済発展に貢献し、国民の生活の向上に寄与している研究職員数約2400名の大規模研究機関である。また、産官学という研究セクター間、地域間、国際間といった重層的なネットワークを通じて本格研究を推進している。理工学研究科の産総研からの連携教員は合計11名である。

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埼玉県 環境科学国際センター

写真:埼玉県 環境科学国際センター


 環境科学国際センター(総長:坂本和彦)は、埼玉県環境部に平成12年に設立された。環境問題に取り組む埼玉県民を支援し、また、県が直面している環境問題へ対応するための試験研究や環境面での国際的な連携を図っている多面的な機能を持つ環境科学の総合的中核機関である。そのうち試験研究を行う研究所は、「環境制御の実現」を基本理念に、地域環境情報の基盤整理、環境計測技術の開発、環境制御に関する研究に取り組んでいる。理工学研究科の環境科学国際センターからの連携教員は合計3名である。

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埼玉県立がんセンター 臨床腫瘍研究所

写真:埼玉県立がんセンター


 埼玉県立がんセンター(病院長:田部井敏夫)は、埼玉県のがんに関する医療と研究の中枢機関として昭和50年に開設された。がんは、国民の死亡原因の第一位であるが、この30年間に、がんの発生・進展に関する分子機構の解明が急速に進んだ。その成果に基づき、多数の分子標的薬の開発が進行している。新薬は、これまで治癒困難であった一部のがんに治癒の可能性をもたらしている。当研究所は予防・診断・治療の3部門より構成され、基礎研究の成果を臨床に応用するトランスレーショナル・リサーチを推進している。理工学研究科の臨床腫瘍研究所からの連携教員は1名である。

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自治医科大学 大学院医学研究科

写真:自治医科大学

自治医科大学提供


 自治医科大学(学長:高久史磨)は、医療に恵まれないへき地等における医療の確保向上及び地域住民の福祉の増進を図るため、昭和47年に地域医療に責任を持つ全国の都道府県が共同で設立した医科大学である。医の倫理に徹し、かつ高度な臨床的実力を有する医師を養成することを目的とし、併せて医学の進歩と、地域住民の福祉の向上を図ることを使命としている。
 医学研究科は高度の研究能力と豊かな学識を身につけ、医学・医療の進展に指導的な役割を果たす人材の養成を目指し、修士課程に医科学専攻を設置し、多様な専門教育のバックグラウンドを持つ人材を医学へと導く教育・研究システムも確立され、博士課程では地域医療学系、人間生物学系及び環境生態学系の3つの専攻を有し、学際的な領域の教育研究にも積極的に取り組んでいる。

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