大学院理工学研究科

理工学研究科の沿革

 昭和48年に大学院工学研究科(修士課程)、昭和53年に大学院理学研究科(修士課程)が設置され、その後のわが国における科学技術振興政策のもとで、優れた人材の養成と科学技術の研究、開発を推進するため、本学と地理的に隣接し、かつ、優れた研究者を有する理化学研究所の協力のもと、我が国初めての所轄省庁の異なる機関と連携した特徴ある大学院として平成元年4月に理工学研究科(博士前期課程・博士後期課程)は設置された。設置当初の博士前期課程は理学系5専攻、工学系6専攻の計11専攻であり、博士後期課程は物質科学専攻、生産情報科学専攻、生物環境科学専攻の3専攻であった。その後、社会のニーズに応えるため、平成6年4月に博士後期課程に情報数理科学専攻が設置され、平成7年4月に博士前期課程に環境制御工学専攻(独立専攻)が設置された。さらに、平成14年4月には改組により博士後期課程に環境制御工学専攻(独立専攻)が設置され、博士前期課程12専攻、博士後期課程5専攻となった。そして、平成18年4月より大学院重点化による改組を行い新たな組織として発足し、現在に至っている。

年表

西暦年 和暦 主なできごと
1973 昭48
9月 工学専攻科廃止
大学院工学研究科設置
埼玉大学大学院学則制定
1976 昭51 5月 理工学部を改組、理学部、工学部設置
1977 昭52 4月 工学研究科に電子工学専攻設置
理学部に生体制御学科設置
1978 昭53 4月 工学部に建設工学科設置
大学院に理学研究科設置、理学専攻科廃止
1979 昭54 1月 国公立大学共通第一次学力試験実施
4月 工学研究科に環境化学工学専攻設置
1981 昭56 4月 理学研究科に生体制御学専攻設置
1982 昭57 4月 工学研究科に建設工学専攻設置
1984 昭59 3月 理工学部廃止
10月 埼玉大学国際交流会館開館式挙行
1988 昭63 4月 工学部に情報工学科設置
1989 平1 4月 大学院理工学研究科(博士前期課程、博士後期課程)設置
1991 平3 3月 理学研究科廃止
4月 総合情報処理センタ−設置
9月 工学研究科廃止
1992 平4 4月 工学部に機能材料工学科を設置、電気工学科及び電子工学科が電気電子工学科に、応用化学科及び環境化学工学科が応用化学科に改組
理工学研究科に情報工学専攻設置
1993 平5 4月 工学部機械工学科及び機械工学第二学科が機械工学科に、建設基礎工学科及び建設工学科が建設工学科に改組
1994 平6 4月 理工学研究科に情報数理科学専攻設置
6月 地域共同研究センター設置
本学に政策科学教育研究機関(仮称)創設準備室設置
9月 国際交流基金設立
1995 平7 4月 理学部が数学科、物理学科、基礎化学科、分子生物学科及び生体制御学科に、工学部電気電子工学科及び情報工学科が電気電子システム工学科及び情報システム工学科に改組
理工学研究科に環境制御工学専攻(独立専攻)設置
1996 平8 4月 理工学研究科に機能材料工学専攻設置
理工学研究科電気工学専攻、電子工学専攻、応用化学専攻及び環境化学工学専攻が電気電子工学専攻及び応用化学専攻に名称変更
1997 平9 4月 留学生センター設置
理工学研究科機械工学専攻及び機械工学第二専攻が機械工学専攻に、建設基礎工学専攻及び建設工学専攻が建設工学専攻に名称変更
1999 平11 4月 理工学研究科化学専攻、生化学専攻、電気電子工学専攻及び情報工学専攻が基礎化学専攻、分子生物学専攻、電気電子システム工学専攻及び情報システム工学専攻に名称変更
11月 開学50周年記念式典挙行(50年史刊行、学章の制定、祝典序曲の作曲、記念モニュメントの設置)
2001 平13 4月 教育学部附属地球科学観測実験室及び工学部附属地盤水理実験施設を改組し地圏科学研究センター設置
10月 21世紀総合研究機構設置
2002 平14 4月 理工学研究科環境制御工学専攻博士課程の設置
2003 平15 4月 総合科学分析支援センター設置(分析センター、アイソトープ共同利用施設と理学部動物実験室を統合)
2004 平16 4月 全学教育・学生支援機構、21世紀総合研究機構、教育・研究等評価センター設置
10月 総合情報基盤機構設置(図書館と情報メディア基盤センター(従来からの総合情報処理センターを改組)が置かれる)
2005 平17 1月 総合研究機構設置(機構会議、知的財産部、科学分析支援センター及び地域共同研究センターを置く)
2006 平18 4月 理工学研究科改組(大学院重点化:「研究部」と「教育部」とに分離)
7月 国際交流センター設置
2008 平20 4月 工学部に環境共生学科を設置
2009 平21 1月 総合研究機構に脳科学融合研究センター設置
4月 総合研究機構に環境科学研究センター設置